■はじめに

2025年6月1日、職場の熱中症対策がついに罰則付きの義務となりました。

厚生労働省は、近年増加する職場での熱中症災害を受け、「体制整備・手順作成・周知」の3つを事業者に義務付けています。

対象となるのは、WBGT（暑さ指数）28以上、または気温31℃以上の環境で1時間以上または1日4時間超の作業。

屋外だけでなく、工場・倉庫・厨房・介護現場などの屋内高温環境も含まれます。

■熱中症対策が義務化へ―“暑さを防ぐ”という発想が、企業の未来を守る―

1．義務化で問われるのは『仕組みで守る』姿勢

これまでの『気をつけて作業しよう』では、熱中症は防ぎきれません。

義務化によって企業に求められるのは、暑熱リスクを“構造的に減らす”取り組みです。

・報告体制の整備（見つける）

・判断基準、対応手順の作成（判断する）

・作業者への教育、周知（対処する）

しかし、これらの運用を支えるためには、そもそも作業環境を暑くしない工夫が欠かせません。

2．そこで注目される『遮熱』というアプローチ

熱中症のリスクを高める要因のひとつが、輻射熱（放射熱）による体温上昇です。

工場や倉庫では、

・金属屋根が太陽熱を吸収して天井から輻射熱が降り注ぐ

・機械設備が熱を放ち、室温以上の体感温度なる

・換気しても熱源そのものが冷えない

といった状況がよくあります。

ここで力を発揮するのが遮熱材リフレクティックス。

3．リフレクティックスが現場にもたらす効果

▼輻射熱を99％以上反射

金属屋根や壁からの輻射熱を大幅にカットし、体感温度の上昇を抑える。

▼WBGT値の低減に寄与

WBGTは「気温・湿度・輻射熱」で決まる指標。

輻射熱を抑えることで、WBGTの上昇を抑える効果が期待できる。

これは義務化の対象判断にも直結する重要ポイント。

▼作業者の負担軽減

暑さによる集中力低下や疲労を抑え、熱中症の初期症状の発生を減らす。

▼空調効率の向上

冷房負荷が下がるため、省エネ・電気代削減にもつながる。

4．義務化時代の『暑さ対策』は、設備改善が鍵

義務化で求められるのは、“暑さを見える化し、判断し、対応する”仕組みづくり。

しかし、現場がそもそも暑すぎる状態では、どれだけ教育やマニュアルを整えても限界があります。

だからこそ、『暑さの原因そのものを減らす』＝遮熱対策 が、これからの企業にとって重要な投資になります。

リフレクティックスは、

・工場の屋根裏

・倉庫の壁面

・作業ブースの天井

・機械周りの熱対策

など、さまざまな現場で導入され、熱中症リスクの低減と省エネの両立を実現してきました。

5．まとめ

熱中症対策義務化は、企業にとっては“コスト”ではなく、『従業員を守るための仕組みづくいり』への投資です。

そしてその第一歩は、暑さの根本原因である輻射熱を抑えること。

リフレクティックスは、そのための強力な選択肢となり得ます。